コラム|営業

SFAが定着しない本当の理由:入力させる前に決めること

SFAが使われない原因と、使われる記録にする手順を、上場の建設テックSaaS企業でSFAを立て直した本人の実践から解説する。

執筆:三浦慶介(株式会社グロースドライバー 代表取締役)

SFAが定着しない状態とは

SFA(営業支援システム)が定着しない、という悩みはよく聞きます。ただ、起きているのは「入力されない」ことだけではありません。

入力はされていても、その記録が何の判断にも使われていない。私は、これも定着していない状態だと考えています。

よく見かける兆しは次のとおりです。

  • 商談の記録が一言だけで、なぜ失注したのか読み取れない
  • 受注してから商談を登録するので、成約率が分からない
  • 動きのない商談が残り続け、見込みの数字が当てにならない
  • 入力項目を増やすたびに、現場の不満が増える

原因は、入力の手間や営業の意識よりも手前にあります。何を判断するための記録かが、決まっていないことです。

目的がないまま「とりあえず入力して」と頼まれても、営業には残す理由がありません。理由のない作業は後回しになり、記録は薄くなります。薄い記録は使われず、ますます入力されなくなるのです。

実践:使われないSFAを立て直す

私が執行役員を務めていた上場の建設テックSaaS企業で、営業改革を担ったときの話です。

着手したときの状態

営業組織は、すでにSFAなしでは管理できない規模になっていました。ところがSFAは「とりあえず記録させている」状態でした。

記録を見ても何も分からないので、誰も使わない。使われないので、営業もまともに記録しない。この繰り返しです。

中身を確かめると、判断に使えない記録が並んでいました。

  • 失注の条件が決まっておらず、実態のない商談が放置されている
  • 受注した商談を後から登録するので、成約率の実態が測れない
  • 商品ごとの提案内容が残っておらず、何が売れているのか分からない
  • 商談の記録が「他社で十分とのこと」の一言しかない

そこへ、現場の事情を知らないまま「今後はこの項目も入力するように」と項目が足されていきました。入力の手間だけが増え、現場はさらにSFAを信用しなくなっていました。

違和感:記録がないと議論が止まる

当時、営業は売れない理由を、見込み客の質や製品のせいにしていました。その見立てが正しいのかどうか、確かめる材料がどこにもありません。

記録が使えないことの一番の害は、分析ができないことではありませんでした。誰の主張も確かめられず、議論が水かけ論のまま止まることです。

判断の根拠がないので、上が方針を変えても、現場は「何のためにやるのか」と受け流すようになっていました。

もう一つ分かったのは、SFAを使う目的が、そもそも言葉になっていないことでした。

目的がないから、気になることが出るたびに項目が足される。項目は増えるのに、判断に必要な情報は残らない。入力されない理由は、手間よりも先にここにありました。

打ち手1:何を判断する記録かを決めた

改革では、戦略・マネジメント・データ(SFA)の3つを同時に立て直しました。戦略を決めて動き、結果をデータで振り返り、戦略を直す。この繰り返しを回すための材料が、SFAの記録です。

目的が決まると、残すべきものが見えてきます。当時足りなかったのは、商談がいつ始まりどう終わったか、どの商品を提案したか、なぜ失注したかでした。どれも、戦略が当たっているかを確かめるのに欠かせません。

打ち手2:項目を絞り、SFAを入れ替えた

長年の継ぎ足しで、SFAのデータの構造は複雑に絡み合っていました。直すより替えたほうが早いと判断し、2か月で入れ替えて運用を始めました。

選ぶ基準は機能の多さではなく、すぐに導入できること、価格が見合うこと、運用に合わせて柔軟に変えられることでした。

まともに記録を残せていない組織に、高機能なSFAは使いこなせないからです。合わなければ、また入れ替えればいいと割り切りました。

項目は最低限から始めました。そもそも入力されていないのだから、少ない項目を全員が必ず埋める状態を先につくり、そこから増やします。

古いSFAからは、必要なデータだけを移しました。項目を絞ると決めたことが、入れ替えを速くしました。

打ち手3:受注の後付け登録をなくした

いちばん厄介だったのは、受注した商談を後から登録する慣行です。

顧客からの引き合いで、何もしなくても入る追加の注文も、受注として登録されていました。追加の注文が多い顧客の担当者ほど、成績がふくらみます。

しっかり提案して失注した営業は評価されず、何もしなくても受注できた営業が評価される。組織の公平さを壊す原因だったので、最優先でなくしました。

その後、人事評価も、売上の達成率だけでなく、行動の指標の達成も評価する形に変えています。記録は、自分の評価の根拠にもなりました。

結果:数字で話せる組織になった

  • 成約率を正しく測れるようになった
  • 組織ごと、個人ごとの状況を毎日見られるようになり、課題に早く手を打てるようになった
  • 月の着地の見込みを立てられるようになり、打ち手を早く決められるようになった
  • どんな顧客なら成約しやすいかを、商談の記録から分析できるようになった

後に、現場への同行で勝ち筋を見つけ、単品売りをパッケージ提案に切り替えました。その効果を検証できたのも、記録が使える状態になっていたからです。

SFAの立て直しから始まった一連の営業改革で、営業生産性は前年比160%になりました。

落とし穴:替えれば定着するわけではない

振り返ると、成果を分けたのは、SFAの入れ替えそのものではありません。入れ替える前に、何を判断するための記録かを決め、項目を絞ったことです。

目的が決まらないまま新しいSFAに替えても、同じ一言の記録が新しい画面に並ぶだけだったはずです。入れ替えは、目的と項目を決めた後で、今のSFAではそれを満たせないと分かったときの手段になります。

成約率は分母の決め方で変わる

記録の目的を決めるとは、項目を決めることだけではありません。数え方を決めることでもあります。成約率でいえば、分母にどの商談を数えるかです。入力を頼む前に、少なくとも次の3つは決めておきます。

  • 商談をいつ登録するか:受注してから登録すると、失注した商談が分母に入らない。成約率は実際より高く見える
  • いつ失注とみなすか:失注の条件がないと、動きのない商談がいつまでも残る。分母は実態とずれ、見込みの数字も当てにならなくなる
  • 何を営業の成果として数えるか:何もしなくても入る追加の注文を、提案して取った受注と同じに数えると、成約率も評価もゆがむ

ここが決まっていないと、どれだけ入力を徹底させても、出てくる成約率は信用できません。信用できない数字は会議で使われず、記録はまた使われなくなります。

AIで変わること、変わらないこと

当時は、人がSFAの中身を掘り起こし、人の手で記録の決まりを整えました。今なら、手間のかかる部分の多くをAIに任せられます。

  • 商談の録画や文字起こしから、AIが記録の下書きをつくる。営業は確認して直すだけで済む
  • 決めた確認事項のうち、抜けているものをAIが指摘する
  • 営業データをAIに読ませると、分析の前に、どこの記録が足りないかが見つかる。入力の決まりの直し方も、AIが下書きできる

ただし、何を判断するための記録か、成約率の分母をどう数えるかは、AIが決めてくれません。そこを決めずにAIを入れると、薄い記録から、もっともらしい分析が速く出てくるだけです。

SFA定着化の進め方:5つの段階

  1. 目的を決める:何を判断するための記録かを言葉にする。どの会議で、何を決めるときに、どの記録を見るのかまで決める
  2. 項目を絞る:その判断に要らない項目は削る。商談を登録する時点、失注の条件、成果として数える範囲も、ここで決める
  3. まず残す:最初は質を問わず、記録すること自体を評価する。少ない項目を、全員が必ず埋める状態をつくる
  4. 質をそろえる:記録をレビューし、一言で終わっている記録には、何を書けばよいかを具体的に返す
  5. 質を評価する:次の人が読んで使える記録を、評価に反映する。記録が自分の成果につながる理由をつくる

SFAを入れ替えるかどうかは、1と2が終わってから判断します。今のSFAで目的を満たせるなら、入れ替えません。

よくある間違い

  • 入力を徹底させれば使えるようになると考える:目的の分からない入力の依頼は、現場の不信を生むだけ。
  • 気になることを項目に足していく:項目が増えるほど、一つひとつの記録は薄くなる。
  • 受注してからの登録を黙認する:成約率が測れなくなり、何もしなくても受注できた営業が評価される。
  • 最初から質を求める:残す習慣がないうちに質を責めると、記録そのものが減る。量から質へ、順番に上げる。
  • 見える化で満足する:集計の画面をつくっても、それを見て決めることがなければ、記録はまた使われなくなる。

記録が使われるかどうかは、入力を頼む前に決まっています。何を判断するために残すのかを決め、その判断に実際に記録を使う。使われると分かれば、営業は記録を残すようになります。

入力のルールを見直す前に、次の会議でSFAのどの数字を見て何を決めるのかを、一行で書き出してみてください。

この記事を書いた人

三浦慶介

三浦慶介代表取締役

事業会社で執行役員・責任者として、営業・マーケティング・新規事業の成果を出してきた。

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